工作物石綿事前調査者コース 沖縄会場(座学講習2日間+修了考査 翌日AM2時間)2025年2月26日~2月28日

開催場所
沖縄県青年会館    ※詳しい地図(Google Map)などはこちらから


沖縄会場 短期集中(2日間)+修了考査(午前中2時間)  

受講2日間の翌日に午前中2時間の試験を行います。

予習できるようにテキストなどは、事前にダウンロードしていただけます。
(受講の約3週間前~受講前日頃にダウンロードパスワードを受講票と同封し発送いたします)
充分に予習いただき、2日間講義を受講されることで理解度が高まります。

また受講の2日間では、規定の11時間に加え、理解度が深まるように、1時間以上事務局責任者から講義内容のポイント解説を繰り返し実施しております。

3日目(午前)試験に向けたガイダンスも、事務局責任者が繰り返しご説明いたします。
普段マークシート形式の試験問題に不慣れな方々にも落ち着いて実力が発揮できるように最大限補足説明しております。

【 ご注意 】
・受講~修了考査まで最短のため、各受講者のご経験やスキルによりますが
ご経験などが少ないと感じられる方は、事前の予習をお薦めします。

・一定数の割合で不合格になる方々もいらっしゃいますが、ご自身のお仕事に大切な資格ですから諦めずに繰り返し再試験に臨んでください。

・積極的に臨む方々には、可能な限り開催責任者としてアドバイスを行っております。但し、ご自身の努力が不可欠ですから試験結果に対して、一切不服申し立てを行わないことを前提として受講してください。

<日時>

座学講習(2日間)令和7年2月26日(水)令和7年2月27日(木)

修了考査(午前)  令和7年2月28日(金)AM

※座学講習の約3週間前~受講票を郵送でお送りします。
その際に併せて修了考査の時間をご案内いたします。
書類のご提出が遅れた場合、受講前日頃になる可能性もございます。

<会場>

沖縄県青年会館

〒900-0033
沖縄県那覇市久米2-15-23
講習会場・試験会場:2F 大ホール
TEL/098-864-1780

<受付>
09:00より開始

<講習当日の注意>

1. 「講習会規定」において、一般建築物または特定建築物を合格された日から2年以内の方が「工作物石綿事前調査者講習」を受講される場合、第1講座の2時間及び第4講座の1時間は受講しなくても修了考査試験を受験できることになっていますが、この講座が「工作物」にとって大変重要な箇所ですので環境科学対策センターの講習では必ず受講をお願いしております。試験でもこの3時間の講座から一定の割合で出題されます。

2. 本講習及び修了考査では、遅刻を認めておりません。必ず、各科目の開始前までに着席しておくようにお願い致します。 万が一、 開始時刻を過ぎても着席されていない場合、 欠席扱いとなりますのでご注意ください。
※なお、 遅延証明書の発行された公共交通機関の遅延による遅刻及び欠席は、 特例措置 (別日程に振替)とする場合がございます。 その際は、 必ず遅延証明書を取得して、 事務局にご提出ください。

3. 講習当日は、会場の受付で受講票をご提示ください。テキストは、受付時にお渡し致します。

4. 講習期間中の宿舎ならびに昼食は、 各自でご用意ください。

5. いずれの会場も駐車場の用意はございません。 公共交通機関をご利用ください。

6. 大規模災害等不測の事情により、 当初予定していた講習・考査の日程、時間及び会場を急遽変更する場合がございます。 なお、 その際の交通費、宿泊費等 (変更前の費用、 変更後の費用ともに) の補償は致しません。
予めご了承の上お申し込みください。

 

<お申し込みフォームの入力の際、ご注意いただきたい事項>

申込書の到着順に受付とさせていただきます。会場ごとに定員を設けており、定員に達した場合は、その時点で受付を終了します。お早めにお申込みください。

  • 申込フォームを送信後、記入頂きましたアドレスに必要書類、提出方法を記載したメールを送信致します。必ずメール内容をご確認頂けます様お願い申し上げます。メールの内容に沿って手続きをお進め下さい。(今回のお申込みが振替申込であり、既に必要書類をご提出済の方は、再提出不要です)
  • 30分以内にメールが届かない場合は、受付が完了していない可能性がありますので事務局までご連絡ください。お客様のメール設定により、迷惑メールに分類される場合がございます。恐れ入りますが、迷惑メールフォルダ内の確認をお願い致します。

【他講習機関の責任者、講師、事務局関係者の方】
●受講できない場合がありますので、必ず申し込み前に当センター責任者の脇谷までご相談ください。
●別の所属企業名で申し込みされても講習機関での責任者や関係者(講師・事務局)を兼務していると判明した場合、訴訟対象となる場合がありますので、ご注意ください。 ※確認が必要な場合は責任者から折り返しご連絡させて頂く場合がございます。

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